ドッグフードに関する法律
ドッグフードに関する法律として「愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律」（以降ペットフード安全法と呼ぶ）が平成21年6月1日から施行されています。
その背景はアメリカでペットフードに含まれた有害物質（メラニン）が原因で犬や猫が死亡する事故が相次いだためです。
ここではその内容について確認してみます。
ペットフード安全法はフードの成分規格や製造の方法及び表示の基準の設定等を行うことでフードの製造や輸入及び販売を規制することとしています。
この規制措置によってフードの安全性を確保しペットの健康の保護ならびに愛護に寄与することを目的にしています。
この法律が対象とするペットフードは、犬・猫用の総合栄養食や一般食のほか、おやつにスナック、ガムやサプリメント、ミネラルウォーターなど犬・猫が食べるもので動物用医薬品等以外のもの(動物用医薬品等は、医薬品・医療機器等の品質・有効性及び安全性の確保等に関する法律によって規制されますので、本法の対象外)となります。
この法律によって国はペットフードの製造方法や表示方法や成分の規格を決め、それにそぐわないペットフードの製造や輸入および販売を禁止できるようになりました。
また輸入業者や製造業者に対して氏名および事業場の名称等の届出を義務化しています。
併せてペットフードの輸入業者や製造業者および販売業者(小売の場合は除く)は販売したペットフードの名前や数量等を記録することが義務化されました。
また国はペットフードの輸入業者や製造業者および販売業者等に対して立入検査が実施できるようになったのです。
この法律が施行された結果、立入検査などが行われたことなどによって業者が自主的に安全性を確保する傾向が強くなったことや、動物病院や飼い主から情報提供できるようになったことなど一定の効果はありました。
ただ農薬としてさえ使用が禁止されているような材料でも酸化防止剤として使用できることになっていますし、業者もペットフードの製造に使用された添加物は表示する義務は課されていますが原材料に含まれている添加物までは表示の義務はありません。
また原産国表示に関しても最終的に加工した国を表示することになっていて、原材料が外国産のものであっても日本で加工されたものであれば日本産と表示できるなど表面的な理解では勘違いすることもあります。
飼い主側がその内容について理解を深めておくことが大切です。
ペットフード安全法があるからドッグフードがすべての犬にとって安全だとはいえません。
個別の犬の状態によるところもありますので、飼い主側が注意すべき点があることを認識しておきましょう。
そして何かおかしいと感じたことはフィードバックするようにしましょう。
安全な手作りドッグフードにするのはおすすめです。
